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メンタルヘルスブログ

メンタルヘルス 2021.05.17

組織としての健康への取り組み

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組織としての健康への取り組み

定期健診、ストレスチェックをしていればいい?

出典:写真AC


心身の健康管理というと、「うちでは定期健康診断や、ストレスチェックをきちんとやっている」という企業も多いかもしれません。

定期健康診断は、企業が雇用する社員に年に1回以上、受けさせることが法律で義務付けられているものです。身長・体重や腹囲、血圧、血糖、肝機能、胸部X線、心電図など、皆さんにもおなじみの身体面の健康チェックです。

そして働く人の心の健康を見るために、2015年12月から導入されたのがストレスチェック制度です。これは年1回、医師や保健師が働く人のストレスの程度を調べる検査を行うもので、労働者が50人以上の事業所に義務付けられています。(50人未満の事業所は努力義務)。

以前は社員の健康管理は主にフィジカル面に限られてきましたが、ストレスチェックが始まったことで、働く人のメンタルヘルスに意識を向ける視点ができました。これ自体はとても良いことだと思います。

ただ、定期健康診断やストレスチェックは「ただ受けさせるだけ」では、実はあまり意味がありません。厚労省ではストレスチェックで高ストレスと判定された人に、産業医による面談を受けるよう勧めていますが、2017年の調査によると、高ストレス者の99.6%が、産業医面談を受けていないといいます。

ストレスチェックは法令で決まっているから、コンプライアンス対策でやっている。健診、チェックは会社がやるから、検査で判明した健康リスクはセルフケア、自助努力で何とかしてくれ、など。それでは現代社会で働く人の心身の健康は守れません。

IT化や業務の高度化、上司との関係のなどでストレスが高まる、あるいは年齢によって体力的に衰えが出てくるといった健康リスクは、個人の努力だけで解決できることではないからです。

次は『時代とともに組織も変わらなければならない』についてご紹介いたします。

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時代とともに組織も変わらなければならない

時代は刻々と変わっている




出典:写真AC

これからは働く人の心身の健康管理やメンタルヘルス対策に、組織全体で取り組んでいくことが重要になります。



具体的に言えば、社員に健診やストレスチェックの受診を促すのは人事・労務担当者ですが、その結果から健康リスクを判定し、アドバイスができるのは産業医です。また健康リスクを抱える人がいた場合、業務量や労働時間、労働環境の改善などを考えることができるのは上司や管理職、経営者になります。

人事・労務担当者、管理職、産業医や産業保健スタッフ、経営者がそれぞれに働く人の心身の健康維持のために何をするか、うつ病による求職などが出たときにどう動くか。そうしたことを組織のなかで”しくみ化”していくことが必要です。



そのようにしていかなければ、部下のメンタルヘルス不調や「休職・離職を食い止めることはできないでしょう。

本章で述べてきたように、時代は刻々と変わっています。「これまではそんな対策は必要なかった」という反論は、もはや意味がありません。時代が変われば、それに合わせて企業も変わっていかなければ生き残りは望めません。



そして組織が変わるためにまず必要なのは、費用や人手ではなく、「対策をしなければ、働く人の心身の健康は失われていく」という現実を正しく認識することです。



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次回は「病気を防ぐだけではない、メンタルヘルス対策」についてご紹介いたします。

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この記事の監修


 


株式会社Avenir
代表取締役 刀禰真之介

株式会社メンタルヘルステクノロジーズ代表取締役。
デロイトトーマツコンサルティング株式会社(現アビームコンサルティング)、UFJつばさ証券(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券)株式会社、株式会社環境エネルギー投資などを経て、株式会社Miew(現メンタルヘルステクノロジーズ)を設立し、代表取締役に就任。その後、同社の100%子会社としてAvenirを発足し、代表取締役就任。

【著書】
部下の心が折れる前に読む本

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